令和グループ(ISOコンサルティング)

ISO9001コンサルタントからの「力量」と「competence」についての提案

皆さんは、従業員の「力量」と「competence」をどのように区別していますか?
本稿では、従来の「力量」と、現代ビジネスで求められるより総合的な「competence」との違いを、具体例を交えてわかりやすく解説します。

 

 

「competence」とは何か

 

現代のビジネス環境と必要な能力

今日のビジネス環境は、急速な技術革新や市場の多様化により、従来の「○○ができる」という具体的な業務遂行能力(=力量)だけでは対応しきれない状況が増えています。そこで注目されるのが「competence」です。

 

「competence」の定義

「competence」とは、従来のスキルリストに記載される技術や知識に加え、以下のような多面的な能力を総合的に備えていることを意味します。

  • 問題解決能力:予期せぬ課題やトラブルに対して自ら解決策を見出す力
  • 柔軟な思考と判断力:変化する状況に合わせて、適切な判断や対応ができる力
  • コミュニケーション能力:チーム内外で円滑な情報共有や意見交換を行う力
  • 自己研鑽への意欲:常に学び続け、自身のスキルを向上させようとする姿勢

 

力量との違い

従来の「力量」は、あくまで「○○ができる」という具体的な技術や知識に重点が置かれています。一方で、「competence」は、実際の業務現場で求められる「本当に仕事のできる人」に必要な特性全体を含みます。たとえば、単に技術を習得しているだけでなく、現場の状況を正確に判断し、リーダーシップを発揮してチームをまとめる能力などが挙げられます。

 

まとめ

このように、「competence」は、単なる業務遂行能力を超えて、未知の状況や将来の変化に柔軟に対応し、自己成長を続けるための総合力です。個人のキャリアアップはもちろん、企業の持続的発展にも欠かせない要素となっています。

 

 

2. 日本の中小企業の従業員が「competence」を身につけるためには

 

中小企業が直面する現状と必要性
日本の中小企業では、限られたリソースの中で高い競争力を維持するため、単なる業務遂行能力に加え、幅広い分野での「competence」を持つ人材が求められています。では、具体的にどのようにその能力を育むのでしょうか?

 

自己評価と現状把握の重要性

まず、従業員自身が自己評価や上司・同僚からのフィードバックを通じて、現在のスキルや知識の状況を正確に把握することが大切です。自分の強みと課題を明確に認識することで、今後の成長の方向性が見えてきます。

 

多様な学習機会の活用

次に、知識や技能だけでなく、問題解決力や柔軟な思考、コミュニケーション能力などを向上させるための研修や学習プログラムに参加しましょう。具体的には、

  • 社内研修:会社独自の業務ノウハウや成功事例を学ぶ
  • 外部セミナー・講習会:最新の業界情報や技術動向をキャッチアップする
  • eラーニング:時間や場所にとらわれず学べるオンライン教材の活用
  • OJT(On the Job Training):実際の業務を通じて実践的なスキルを磨く

これらの学習機会を積極的に利用することで、単なる知識の習得にとどまらず、実践的な対応力が養われます。

 

実践とフィードバックの循環

また、実際の業務現場で得た経験こそが「competence」を高める鍵です。失敗や課題に直面した際、そこから学び成長することが重要です。さらに、目標管理制度(MBO)や360度フィードバック、報奨制度などの評価システムを導入することで、従業員は自らの成長を実感し、さらに挑戦する意欲が高まります。

 

企業文化の醸成

企業側も、経営層と従業員が日常的に意見交換を行い、互いに刺激しあえる風通しの良い社内文化を築くことが求められます。失敗を恐れずチャレンジする環境が整えば、個々の成長が企業全体の競争力向上に直結します。

 

まとめ

このように、従業員が自己評価を基に現状を把握し、多角的な学習と実践を繰り返すことで、単なる「力量」から一歩進んだ「competence」を獲得することが可能です。これにより、中小企業全体のパフォーマンス向上と持続的な成長が期待されます。

 

 

知識を超えた総合力:従業員の「能力」で中小企業の未来を切り拓く

 

「competence」とは、単なる技術や知識の習得に留まらず、柔軟な判断力、問題解決能力、効果的なコミュニケーション、そして自己成長への強い意欲を伴う総合的な能力です。中小企業においては、従業員が自己評価や実践、フィードバックを通じてこの能力を磨くことが、企業全体の競争力アップに直結します。従業員一人ひとりの成長が、企業全体のパワーアップへとつながることを期待しています。

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